製造業や社会インフラを支える現場において、さまざまな機械や装置が効率的かつ安全に稼働するための管理・制御が、近年重要視されている。この現場で使われる機器群の総称が「OT」と呼ばれるものである。OTは、Operational Technologyの略語であり、主に工場の自動化設備、発電・送電設備、交通系システム、上下水道管理設備といった、生産やサービス提供の根幹となる制御や監視の技術、ならびにそのシステムを指している。OTは情報技術であるITとは性質が異なる部分が多い。ITが主に企業内外の情報処理や業務管理、ビジネスプロセスの最適化を目的とするのに対し、OTは高い信頼性とリアルタイム性、さらに長期間の安定動作が必要不可欠となる。
インフラを止めることなく、常に安全を確保するとともに、国家や社会基盤を維持する使命を担っており、その独自性ゆえの複雑な課題が存在する。特に大きな課題のひとつとして注目されているのが、セキュリティの問題である。かつてOTシステムはインターネットなどの外部ネットワークとは遮断され、独立した「閉じたネットワーク」で運用されてきた。そのため外部からの攻撃リスクは限定的だったが、効率化や遠隔監視の要請などから、ITシステムと接続する事例が着実に増えている。これにより、従来想定されていなかったサイバーリスクにOTシステムもさらされることとなった。
サイバー攻撃の脅威が増す中、インフラ関連のOTシステムが狙われた事案も国内外で多数報告されている。マルウェアの感染によって、生産ラインの大規模停止や、電力供給の遮断を招くケースも発生している。こうしたインシデントは、産業だけでなくライフライン全般、ひいては国民生活や社会全体に甚大な影響を及ぼす可能性がある。だからこそ、OTのセキュリティ対策は社会的な責務といえる。従来のIT分野でのセキュリティは、ウイルス対策やファイアウォール、認証システムといった手法が中心だが、OTでは運用上の制約から単純には適用できないことも多い。
制御機器の多くは数十年前に開発されたもので、十分な処理能力を持っていない場合や、頻繁なソフトウェア更新が困難なケースがある。また、装置の稼働が生産活動に直結するため、一時的な停止さえ大きな損失となる。そのため、パッチ適用や再起動を伴う保守作業も迂闊には実施できない。さらに、OTに関わる機器は多様なプロトコルや通信規格で相互接続されている。一般的なコンピュータネットワークとは異なる専用通信規格が多く用いられ、それぞれに独自の脆弱性が存在しうる。
また、個別の制御機器ごとの物理的な配置も、セキュリティ上の検討課題となる。加えて、現場運用のノウハウや事業継続の観点から、IT分野とOT分野で担当者や運用ルールが分断されていることも多く、統合的な視点でのセキュリティ管理が実現しにくい現状も指摘されている。こうした背景を踏まえ、インフラ領域でのOTセキュリティ対策は高度化・多様化してきている。例えば、外部からの侵入を防ぐためのネットワーク分離や拠点ごとのアクセス制御、OT機器への限定的な認証導入、通信内容のモニタリングや異常検知の仕組み強化などがある。また最新の潮流として、常時接続を前提とせず、必要な情報のみを限られたセグメント内でやりとりする「ゼロトラスト」的な考え方の導入も進んでいる。
使用機器の長寿命化を考慮し、レガシーシステム向けの対策が求められるケースも少なくない。運用現場においては、人的な運用ミスや装置設定の誤り、さらには信頼できる協力会社からの不注意な持ち込み機器経由でのマルウェア侵入など、「内なるリスク」も看過できない課題となっている。そのため教育訓練や運用手順書の整備も同時進行で求められる。このような多岐にわたるアプローチを通じ、インフラの安全を支えるOTのセキュリティ確保と円滑な運用の両立を目指すことは、日本国内外の重要課題となっている。デジタル化や自動化がますます進展する中、高度な知見や適切なリスク管理体制のもとで、OTを中核としたインフラの信頼性が守られる社会基盤の構築が今後ますます不可欠となる。
OT（Operational Technology）は、製造業や社会インフラの制御・監視など、社会や産業の根幹を支える技術体系であり、その安定稼働は社会基盤を維持する上で不可欠である。従来、OTシステムは外部と隔離された閉鎖的なネットワークで運用されてきたが、効率化やリモート管理の要請によってITシステムとの接続が進み、サイバー攻撃の脅威が増している。電力供給の遮断や生産ラインの停止など、サイバーインシデントが社会全体に重大な影響を及ぼす事例も国内外で報告され、OTセキュリティへの対応が急務となっている。OT機器は長期間使用されることが多く、処理能力やアップデートの難しさ、装置稼働中の停止不可などITとは異なる制約があり、従来のセキュリティ手法がそのまま適用しにくい特性を持つ。また、多様な通信規格や現場ごとの運用ルール、OTとITの担当者分断など、複雑な管理上の課題も存在する。
近年は、ネットワーク分離やアクセス制御、認証強化、通信監視といった多面的な対策が進められ、ゼロトラストの考え方やレガシーシステム対応も取り入れられつつある。加えて、現場の人的ミスやマルウェア持ち込みなど内部リスクへの対応として、教育や運用手順の整備も重要となっている。OTセキュリティの向上と安定運用の両立は、デジタル化が進む現代社会において、より信頼性の高い社会インフラ構築の要となっている。