高度な情報化時代において、組織や企業が守るべき情報資産が増加し続けている。情報流通の大幅な拡大や、業務のデジタル化が進むなかで、サイバー攻撃の被害は複雑かつ巧妙なものとなっている。それに伴い、企業規模や業種を問わず、適切なセキュリティ対策の導入が強く求められている。そうした背景において注目されるのが、エンドポイントの挙動を常時監視し、検知や防御を行うEDRというソリューションである。このEDRは、エンドポイント、つまり個々のパソコンやタブレット端末、さらにはサーバーといった機器へ専用のセンサーを導入することで実現されている。
従来のセキュリティ手法では、主にネットワークの出入り口での防御や、ウイルス定義ファイルによるマルウェア検出が主流であった。しかしサイバー攻撃は新種マルウェアの出現や、悪意ある内部者による情報の持ち出し、標的型攻撃など多様化しており、こうした従来手法だけでは不十分となってきている。EDRの主な役割は、エンドポイント上で発生する各種動作の記録、異変の検知、迅速なインシデント対応である。各端末で行われたファイルの作成・変更・削除、システムプロセスへの異常なアクセス、ネットワーク経由の不正な通信など、さまざまな情報をリアルタイムかつ緻密に収集・分析する。これにより、不審な動きや脅威の兆候を即座に把握し、被害拡大が生じる前に自動または手動で対応処置を施すことが可能となる。
特にサーバーは組織の根幹に位置し、重要データを保管または処理する環境のため、不用意な攻撃や権限の不正利用に対する早急な対策が求められる。EDRによるサーバー監視では、外部からの攻撃だけでなく、内部ユーザーのアクセス状況や権限変更、許可されないプログラムの実行といった異常行動も検知できる。万が一、サイバー攻撃者が何らかの手段でネットワークを突破し、不正なコマンド実行や機密情報にアクセスしようとした場合でも、EDRは高精度なセンサリングによって素早く異変をつかむことができる。また、エンドポイントに加えてネットワーク全体の通信情報を活用することで、多角的なセキュリティ体制が整う点も特徴だ。EDR単体による端末監視に加え、他のセキュリティ製品やサービスと連携し、ネットワークの不審なパケットを検出・遮断する障壁として作用することも少なくない。
これにより、攻撃者による水平移動、つまり1台の端末からネットワーク全体へ被害を拡大させる行動も封じやすくなっている。もうひとつの利点として、インシデント発生時の原因究明と証跡管理が挙げられる。EDRは、端末内で発生した挙動を数日～数週間という中長期的な記録として保存するため、情報漏洩や不正アクセスが確認された場合、その経路や被害範囲の分析が行いやすくなる。場合によっては、攻撃者の特定や、どの段階で組織のシステムの隙を突かれたのかを明らかにし、再発防止に役立つ示唆を得る助けとなる。しかしながら、EDRの有効活用には正しい運用設計や専門的な知識が不可欠である。
大量に生成されるログやセキュリティイベントを適切に精査し、どの情報が脅威に該当するのかを判断するには相応の経験と知識が求められる。さらにはEDRによる監視結果をもとに、サーバーやネットワーク環境の設定を強化したり、アクセス権や運用ルールを見直したりするといった総合的な取り組みが求められる。国内外のサイバー攻撃事案を見ると、攻撃者はエンドポイントやサーバーの脆弱性を巧みに突いたり、新型のマルウェアを投入したりと常に新しい手法を模索している。その一方、防御側もEDRを使った多層防御体制を構築することで、予期せぬ変化に柔軟に対応し、重要な情報資産と事業継続性を守る努力を続けている。センサーから得られる膨大な記録データの分析が日々進化することにより、自動的な脅威判定や早期防御もさらに合理化・高度化してきている。
最終的に、EDRは単独の対策としてだけでなく、従来のネットワーク機器による監視やクラウド型製品など、多様なセキュリティ手法と組み合わせることで、最適な防御効果を発揮する。これからも、サーバーを始めとする組織内端末の安全確保と情報漏洩やサイバー攻撃の抑止に寄与する重要な役割が期待される。そのためには最新技術への理解、運用体制の見直しとともに、あらゆる脅威への備えとしてEDRの適正な導入と継続的な監視が不可欠であることは間違いない。高度な情報化社会では、組織や企業が守るべき情報資産が絶えず増加し、サイバー攻撃も多様かつ巧妙になっています。こうした状況の中、注目されるのがEDR（Endpoint Detection and Response）というセキュリティソリューションです。
EDRはパソコンやサーバー等の端末に専用センサーを導入し、ファイル操作やプロセスの動き、不正通信など多岐にわたる挙動をリアルタイムで監視・記録します。従来のネットワーク境界での防御やウイルス定義ファイルによる検知ではカバーしきれない、未知の攻撃や内部不正にも迅速に対応できる点が特長です。特にサーバーでは外部からの攻撃はもちろん、内部ユーザーの不審な行動や権限変更なども検知でき、被害拡大の前に自動・手動で対処できます。さらにEDRは、検知した情報をもとに原因追跡や証跡管理も可能で、インシデント発生時の原因究明や再発防止策の検討にも役立ちます。しかしその有効活用には、専門的な知識による適切な運用やログの精査が不可欠です。
ほかのセキュリティ製品と組み合わせて多層防御体制を築き、サーバーをはじめとする組織内端末の安全を守るため、EDRの導入と継続的な運用強化が今後も重要となるでしょう。